横浜の注文住宅の相場｜土地込み総額とエリア別の土地価格を解説

横浜の注文住宅の相場は、土地込み総額で約7,400万円前後がひとつの目安です。

横浜はエリアごとの土地価格の差が大きく、同じ条件でも総額が大きく変わります。

そのため、建物価格だけで判断すると予算オーバーにつながります。

相場を把握するには、土地込み総額とエリアごとの土地価格をあわせて確認することが重要です。

この記事では、横浜の注文住宅の相場について、土地込み総額の目安やエリア別の土地価格を整理して解説します。

横浜市で注文住宅を検討中の方は、予算の基準の参考にしてください。

横浜の注文住宅の相場は総額約7,400万円前後が目安

横浜で注文住宅を建てる場合、土地価格の影響が大きく、同じ建物でもエリアや敷地面積によって総額が変わります。

そのため、建物価格と土地価格を分けて把握することが重要です。

建物価格の相場

建築費用の目安は、住宅金融支援機構が公表する「フラット35利用者調査」で確認できます。

2024年度の神奈川県における調査結果は以下のとおりです。

費用・面積	全国	神奈川県
建設費	約3,512万円	約3,361万円
土地取得費	約1,495万円	約2,552万円
住宅面積	111.1㎡	105.5㎡
敷地面積	251.2㎡	153.3㎡

〈参照〉住宅金融支援機構：「フラット35利用者調査（2024年度集計）」

神奈川県の建設費は全国平均と比べて大きな差はありませんが、土地取得費が高いため、総額は全国平均より高くなりやすい傾向があります。

神奈川県の注文住宅の相場はこちらの記事でも解説しています。

〈関連ページ〉神奈川県の注文住宅相場を解説｜土地代・建物費用の目安と人気エリアの選び方

横浜市の土地価格相場と土地込みの総額相場

土地価格の参考資料として、国土交通省が毎年公表している「地価公示」があります。

2026年（令和8年）の地価公示によると、横浜市の住宅地の平均地価は約266,000円/㎡です。

先ほどの神奈川県の平均建物価格、敷地面積を参考に試算すると以下のようになります。

• 建物：3,361万円
• 土地面積：153.3㎡
• 土地価格：266,000円×153.3㎡＝約4,078万円
• 総額：約7,439万円

※あくまで平均値をもとにした試算のため、実際の価格はエリアや条件によって変動します。

横浜では土地価格が総額の半分以上を占めるケースが多く、エリアや敷地面積によって費用に大きな差が生じます。

〈参照〉国土交通省ウェブサイト：令和8年地価公示

横浜の注文住宅が高くなる理由

横浜で注文住宅の総額が高くなる主な要因は、土地価格と立地特有の条件にあります。

ここでは、それぞれの理由を整理して解説します。

土地価格が全国平均より高い

横浜は首都圏に位置しており、土地価格が全国平均より高い水準にあります。

土地取得費が総額に占める割合が大きく、建物価格以上に影響するケースも少なくありません。

横浜では土地価格が総額を押し上げる大きな要因です。

都市部特有の制約

横浜では、都市部特有の土地条件や法規制によって建築コストが増えることがあります。

主な要因は以下のとおりです。

• 変形地や狭小地が多い
• 高低差のある土地が多い
• 建ぺい率・容積率などの制限がある
• 前面道路の幅員による制約がある

これらの条件により、設計の自由度が制限されるだけでなく、基礎工事や外構工事の費用が増えるケースがあります。

横浜で注文住宅を検討する際は、建物価格だけでなく、土地条件やエリアごとの特徴を踏まえて総額を考えることが重要です。

変形地や狭小地などの土地での家づくりについては、以下の記事も参考にしてください。

〈関連ページ〉不整形地・変形地とは？旗竿地、三角形の土地など特殊な形状の土地での家づくり

横浜のエリア別｜注文住宅の価格相場

横浜で注文住宅の総額を左右するのは、エリアごとの土地価格です。

同じ建物でも、エリアによって総額が1,000万円以上変わるケースがあります。

ここでは、エリアごとの土地価格と総額の目安を紹介します。

人気エリアの相場

横浜の中でも人気が高いエリアは、利便性やブランド力の高さから土地価格も高水準です。

エリア	地価公示（住宅地）円/㎡	総額目安
中区	405,800円	約9,582万円
西区	425,400円	約9,882万円
港北区	362,400円	約8,917万円

※土地面積は153.3㎡、建物価格は約3,361万円で試算

〈参照〉国土交通省ウェブサイト：令和8年地価公示

これらのエリアはいずれも横浜の中でも人気が高く、土地価格が高水準で推移していますが、特徴には以下のような違いがあります。

• 中区：商業・観光施設が集まり、都心に近い利便性を重視する層に選ばれる
• 西区：横浜駅を中心に再開発が進み、商業・オフィス機能が集中する高価格帯エリア
• 港北区：日吉や新横浜を中心に、交通利便性と住環境のバランスが取れた住宅地

これらの利便性やブランド力の違いが土地価格に反映されるため、エリアによって注文住宅の総額に大きな差が生じます。

子育て世代に人気のエリアの相場

子育て世代に人気のエリアは、住環境や教育環境が整っている一方で、土地価格も比較的高い傾向があります。

エリア	地価公示（住宅地）円/㎡	総額目安
青葉区	334,000円	約8,481万円
都筑区	317,600円	約8,230万円
戸塚区	218,100円	約6,704万円
保土ヶ谷区	219,700円	約6,729万円

※土地面積は153.3㎡、建物価格は約3,361万円で試算

〈参照〉国土交通省ウェブサイト：令和8年地価公示

これらのエリアは、子育てのしやすさと生活利便性のバランスが取れており、ファミリー層から支持されているのが特徴です。

• 青葉区：緑が多く教育環境の評価が高いエリアで、子育て世帯の定住志向が強い
• 都筑区：大型商業施設や公園が整備され、生活動線がコンパクトにまとまる
• 戸塚区・保土ヶ谷区：比較的価格を抑えながら、生活利便性も確保しやすい

同じ「子育てしやすいエリア」でも、土地価格には差があります。

条件を整理しながら、自分たちに合ったバランスで選ぶことが重要です。

横浜市の子育て・ファミリーに人気のエリアはこちらの記事でも紹介しています。

〈関連ページ〉横浜市で住みやすい区・街はどこ？子育て・ファミリーに人気のエリアをご紹介

比較的価格を抑えやすいエリアの相場

横浜の中でも、以下エリアは土地価格が比較的落ち着いており、総額を抑えやすい傾向があります。

エリア	地価公示（住宅地）円/㎡	総額目安
栄区	189,100円	約6,260万円
旭区	212,400円	約6,617万円
瀬谷区	195,100円	約6,352万円
金沢区	199,000円	約6,411万円

※土地面積は153.3㎡、建物価格は約3,361万円で試算

〈参照〉国土交通省ウェブサイト：令和8年地価公示

現実的な予算で家づくりを進めやすい点が魅力のエリアです。

• 栄区・旭区・瀬谷区：横浜市内でも土地価格が比較的低く、新築戸建や注文住宅を現実的な予算で検討しやすいエリア
• 金沢区：海沿いの住宅地で、同じ横浜でも坪単価がやや低く、落ち着いた住環境を確保しやすい

中心部と比べて利便性には差があるものの、土地取得費を抑えやすく、総額の調整がしやすくなります。

「希望エリアでいくらかかるのか知りたい」「予算内で建てられるか相談したい」という方は、ネクストハウスにご相談ください。

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横浜で注文住宅の費用を抑えるポイント

横浜で注文住宅の総額を抑えるには、建物だけでなく土地や計画全体を見直すことが重要です。

ここでは、費用を抑えるために意識したいポイントを解説します。

土地と建物のバランスを見直す

横浜では土地価格が総額の大きな割合を占めるため、土地にどれだけ予算をかけるかによって建物の仕様や設備の選択に影響が出ます。

同じ総額でも、土地に予算をかける割合が増えるほど、内装や設備、間取りの自由度に制約が出やすくなります。

たとえば、以下のような見直しが有効です。

• 駅徒歩5分以内から10〜15分に広げることで、土地価格を抑えやすくなる
• 希望エリアを隣接区まで広げることで、選択肢が増え価格の幅も広がる
• 土地面積を10〜20㎡見直すだけで、取得費が数百万円変わる場合がある

土地条件を調整することで建物に充てられる予算に余裕が生まれ、結果として全体のバランスを整えやすくなります。

間取りをシンプルにする

建物価格は延べ床面積だけでなく、外観の形状や設備配置によっても変わります。

限られた予算内で理想の住まいに近づけるには、優先順位を整理したうえで設計全体を検討することが重要です。

具体的には、以下のポイントを意識することでコストを調整しやすくなります。

• 外観の凹凸を減らし、1階と2階の面積が同じ「総二階」やシンプルな平屋など施工効率の良い形状にする
• キッチン・洗面・浴室などの水回りをまとめ、配管工事の負担を減らす
• 部屋数を必要以上に増やさず、将来の可変性を持たせる

設計段階でこうしたポイントを整理することで、コストと住みやすさのバランスを取りやすくなります。

補助金・減税制度を活用する

住宅の取得では、国や自治体の制度を活用することで実質的な負担を軽減できます。

対象となる住宅性能や条件を満たすことで、数十万〜数百万円単位の差が生じるケースがあります。

主な制度は以下のとおりです。

補助金・減税制度	特徴
みらいエコ住宅2026事業	・省エネ性能の高い住宅（GX志向型・長期優良住宅・ZEH水準など）を対象 ・条件に応じて最大125万円の補助
ZEH補助金 （ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）	・ネット・ゼロエネルギー住宅基準を満たす注文住宅を新築する場合を対象 ・条件に応じて最大180万円程度の補助
自治体独自の支援制度 （神奈川県）	住宅用太陽光発電・蓄電池に対する補助金制度が2026年度も継続見込み
住宅ローン減税	年末のローン残高に応じて所得税・住民税の控除を受けられる

〈参考〉国土交通省・環境省：みらいエコ住宅2026事業
〈参考〉ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス補助事業
〈参考〉神奈川県ホームページ：暮らし・安全　生活と自然環境の保全と改善「住宅用太陽光発電・蓄電池導入費補助金」

制度は年度ごとに内容や予算が変わるため、対象条件や申請時期を事前に確認しておくことが重要です。

みらいエコ住宅事業について詳しい解説は、以下の記事で確認できます。

〈関連ページ〉みらいエコ住宅2026事業の制度を解説│補助金額や対象条件、気になる疑問にも回答

定額制住宅プランの活用

注文住宅は自由度が高い一方で、打ち合わせを重ねる中で仕様の追加や変更が発生し、当初の想定より総額が上がるケースがあります。

とくに横浜では土地価格の割合が大きいため、建物側でのコスト管理が重要です。

ネクストハウスでは、面積に応じた価格設定に加え、高断熱・高耐震を標準仕様とした「定額制住宅プラン」を提供しています。

定額制住宅プランの主な特徴は以下のとおりです。

• 建物価格が面積ごとに設定されており、費用の目安を把握しやすい
• 標準仕様があらかじめ決まっているため、追加費用が発生しにくい
• 打ち合わせの段階で総額のイメージを共有しやすい

定額制プランを活用することで、総額のブレを抑えながら計画を進めやすくなります。

ネクストハウスの定額制住宅について詳しく知りたい方は、下記ページをご覧ください。

【ネクストハウスの基本価格】

横浜で注文住宅を建てるなら住宅会社選びが重要

横浜の注文住宅は、同じ条件でも依頼先によって総額や仕上がりが大きく変わります。

ここでは、住宅会社選びで失敗しないためのポイントを解説します。

ハウスメーカーと工務店の違い

注文住宅の依頼先は、大きく分けると「ハウスメーカー」と「工務店」の2種類です。

それぞれの特徴は、以下のとおりです。

• ハウスメーカー：商品化された住宅プランや工程の効率化によって、品質や工期に一定の安心感がある。
• 工務店：設計の自由度や地域特性への対応力、柔軟な提案力がある。

横浜のように土地条件が複雑なエリアでは、敷地に合わせた設計提案ができるかどうかも重要な判断ポイントです。

失敗しない会社選びのポイント

会社選びでは、価格だけで判断せず、総額や提案内容を含めて比較することが重要です。

以下のような点を意識しましょう。

• 見積もりの範囲（付帯工事・外構費など）を確認する
• 標準仕様とオプションの違いを整理する
• 土地条件に対する提案力を比較する
• 施工実績や事例を確認する
• モデルハウス見学に参加する
• アフターサービスがどこまであるか確認する

これらを複数社で比較することで、適正価格を把握しながら、自分たちに合った会社を選びやすくなります。

横浜で注文住宅を検討している方は、ネクストハウスにご相談ください。

ご予算や条件に合わせて、無理のない資金計画と住まいづくりをご提案いたします。

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まとめ

この記事では、横浜の注文住宅の相場について、土地込み総額や建物価格、エリア別の土地価格をもとに解説してきました。

横浜では土地価格の影響が大きく、エリアによって総額に大きな差が生じます。

そのため、建物価格だけでなく、土地条件やエリアの特徴を踏まえて総額で判断することが重要です。

今回の内容を参考に、ご自身の希望や予算に合った無理のない家づくりを実現してください。