【2020年からの新築住宅事情】省エネルギーを重視した暮らし

 

2020年までに段階的に進められていく予定だった、新築住宅の省エネ基準への適合義務化。しかし、まだまだ業界の認識やコストを吸収するための技術が必要なレベルに達していないため、適合義務化は現段階で見送られることになりました。
とはいえ、これから新築で住宅を建てるのであれば省エネ住宅について、少しでも知っておきたい…というのが本心なのではないでしょうか。
今回は、省エネ住宅とはどのような家なのか、建てる際のポイントや利用できる支援制度について見てみましょう。

 


コラムのポイント
・省エネ住宅とは、床や壁、天井などに断熱性能の高い断熱材を入れて家全体の気密性を高められていることで、エネルギー消費が少ない家のことです。
・『住宅の省エネルギー基準』や『住宅事業建築主の判断の基準』、『低炭素建築物の認定基準』といった基準が設けられており、これらは最終的にZEHを目指すためのものです。
・省エネ住宅普及支援制度などを活用し、これからの家づくりは賢く進めていきましょう。


 

 

 

 

省エネ住宅ってどんな住宅?

 

消費税増税によって、また大きく影響を受ける私たちの家計。抑える部分はしっかりと抑えていきたいですよね。家づくりの段階でしっかりと工夫しておくことで、家で使うエネルギーを抑えることができます。

省エネ住宅とは、床や壁、天井などに断熱性能の高い断熱材を入れて家全体の気密性を高められていることで、エネルギー消費が少ない家のことをいいます。また、エネルギー消費が少ないだけでなく、新たにエネルギーを創り出せるという機能のことも示します。

 

 

断熱性能の高い家

 

そもそも『断熱』とは、熱が室内外を行き来するのを遮断することによって、外気温を室内に伝わりにくくすることをいいます。

新しい家で快適に暮らしていくためには、外観やデザインはもちろん重要です。しかしそれだけではなく、見えない部分で暮らしを支えてくれる断熱材もとても重要です。

 

断熱材の役割は、もともとは熱を伝えにくい空気を動かないように固定し、熱が移動しないようにすることです。熱い空気、冷たい空気がそのまま動かず混ざり合わないことで室内の温度を一定に保ち、外気の寒さや暑さから守ってくれます。隙間なく熱伝導率の低い断熱素材を施工し気密性を保つこと、厚みのある断熱素材を使うことによって、夏涼しく、冬暖かい家が実現するのです。

 

 

日射がなされた家

 

夏になると、強い日差しが差し込むことによってぐんぐんと室温が上昇します。この室温上昇を防ぐためには、外部からの日射を防ぐ必要があります。ブラインドを設置する、ひさしを取り付けるなどの工夫をすることによって、室温上昇を防ぐことができます。日射による室温上昇を防ぐことで、冷房を効かせるために必要なエネルギーを削減することができます。

 

住宅の日射遮蔽性能は、『ηA値』という冷房期の平均日射熱取得率によって示されます。これは入射する日射量に対して、室内に侵入する日射量の割合を平均した値です。省エネ性能は数値が小さいほど優れています。

 

 

気密性の高い家

 

家の気密性は、断熱材を使用し隙間を無くすことで高めることができます。隙間があると、その隙間から暖かい空気や冷えた空気が出入りしてしまいます。空気の出入りによって冷暖房使用量が増え、エネルギー消費量も増えてしまうのです。

気密性を高めることで室温は一定に保つことができるのですが、換気は十分にできるようにしておきましょう。換気が十分になされていない場合、シックハウス症候群を引き起こす可能性もあります。

 

 

 

省エネ住宅の基準

 

省エネ住宅には幾つかの基準が設けられています。

 

 

住宅の省エネルギー基準

 

住宅の建築主に対して努力義務として課せられているのが、『住宅の省エネルギー基準』です。これはエネルギーの使用の合理化に関する法律によって定められています。

もともとは断熱性能や日射遮蔽性能といった、住宅の外壁などの性能を評価するものでした。しかし2013年に改正された基準によって、住宅全体で使用するエネルギー量も合わせて住宅の省エネルギー性能を評価するように変わりました。地域によって気候条件が異なることを受け、日本全国を8つの地域に分け、その地域区分ごとに基準値が決められています。

 

 

ネット・ゼロ・エネルギー住宅(ZEH)

 

住宅の省エネルギー基準や、この基準を少し上回る『住宅事業建築主の判断の基準』や『低炭素建築物の認定基準』が設けられています。これらが最終的に目指すのが、ネット・ゼロ・エネルギー住宅です。この住宅は、年間のエネルギー消費量収支がゼロであることを目指した家のことです。また、壁の断熱性能、省エネ性能を大幅に向上させ、太陽光発電などの設備やシステムを導入することでエネルギーを創り出す、というものです。

このネット・ゼロ・エネルギー住宅の水準を最終的に満たすために、省エネ住宅の基準は定められているのです。

 

 

 

 

省エネ住宅を建てるポイント

 

では、これから省エネ住宅の家づくりを進めていく際に、気をつけたいポイントを見ていきましょう。

 

外壁の工夫

 

外壁を省エネ効果の高いものにするためには、高性能の断熱材をあらかじめ使用した上で、さらに高性能な遮熱塗料も合わせて使うことが重要です。壁そのものの断熱性を高めるだけでなく、さらに塗料で外壁を守ることによって、家の周りをぐるりと守ることができるのです。

 

断熱材としてオススメなのはやはりアイシネンでしょう。カナダで開発された、世界20か国以上で利用されている発泡吹き付けウレタンの断熱材です。気泡構造が非吸水性に優れており、地震などで建物が傾いても剥離の心配がありません。また、結露やカビの発生も抑えます。通常のグラスウール10kgの1.5倍の断熱性を持っており、冷暖房効率を飛躍的に高めることができます。

 

断熱材の機能について詳しくはこちら

 

窓の工夫

 

外壁だけでなく、窓にも工夫が必要です。窓も全て同じものではなく、窓ラベルによって性能が表示されています。窓の断熱性能表示制度の窓ラベルはガイドラインによって定められており、4段階に分けられています。窓ラベルの星が多く塗りつぶされているものほど、断熱性が高いものとして評価されている窓なのです。

 

 

 

 

省エネ住宅普及支援制度の利用

 

これから家づくりを進めていく人に向けて、省エネルギー住宅をより普及させていくために、普及支援制度が整っています。年度によって条件や内容が変化するので最新の情報を取り入れつつ、うまく活用していきましょう。

 

低利融資制度

『フラット35S』という住宅金融支援機構が各金融機関と提携して実施する証券化ローンの中でも、一定の条件をクリアしている特に優良な新築物件を支援する制度があります。これは省エネルギー性の高い住宅に対して行なわれるものです。

 

減税制度

住宅に係る省エネ改修促進税制度という、断熱性能の低い住宅を断熱性の高い住宅に改修をする場合に所得税控除が受けられるものがあります。この制度は、固定資産税の減額も受けられます。所得税の減額にはローン型と投資型とがあり、ローンの年末残高や工事費用の比率によって変わってきます。

 

 

住宅購入と住宅ローンについて詳しくはこちら

 

うまく制度を活用できるかによって、家づくりのトータルコストは変わってきます。家づくりを始める前に、しっかりと情報収集をしておきましょう。

 

 

 

 

省エネルギーを意識した新しい暮らしを始めよう

 

省エネ住宅に関する情報は、少しずつ変わってきてはいるものの、いずれ適合した家でなければならない日がやってくるでしょう。その時に慌てないためにも、しっかりと情報を集めながら、今のうちに省エネな住宅づくりを進めていきましょう。

 

家づくりに関するお客様のご状況・ご希望をお聞かせください。お客様のご相談内容に応じて、アドバイス・ご提案させていただきます。

お気軽にお電話、お問い合わせください。